ふるさと納税はいくらでもできるわけではなく、収入に応じて限度額があります。

 

限度額以上の寄附をしても税金控除を受けられずに自腹を切って寄附したのと同じなので損をしてしまうのです。
(返礼品というメリットは限度額までしか受け取れない)

 

自治体からすると寄付は多ければ多いほど嬉しいのですが、あなたがふるさと納税をする理由はおそらく寄付した分の税金を控除されつつ、2000円の自己負担金のみで色んな返礼品をもらえるからのはずです。

 

ふるさと納税を自治体と寄附者でWin-Winの関係にするためには、限度額内に抑えて寄附することが重要になってくるので、この記事ではふるさと納税できる金額の計算方法について紹介していきます。

 

ふるさと納税限度額の計算は必要?【重要】

ふるさと納税の計算方法などについて説明する前にまず覚えておいでほしいのですが、ふるさと納税サイトには限度額を自動でシュミレーションしてくれるサービスがあります。

 

正直なところ、このシュミレーションを利用することで正確な計算方法なんて知らなくてもふるさと納税は行えてしまうのです。

 

計算の仕方がわかってない制度を利用するのは怖いしスッキリしない!という場合もあるでしょうから計算方法等も紹介しますが、理解するまでは少し面倒くさいかもしれません。(なるべくわかりやすく解説していこうと思ってはいます)

 

実際に私も調べていくうちにわかるようになったので今は計算式も理解できていますが、最初は拒否反応でまくりでした。苦笑

 

なので、ふるさと納税の限度額計算なんて面倒臭いし拒否反応が出るという場合は、限度額のシュミレーションでざっくりした限度額を算出し、その限度額の8割程度にとどめておくのも手軽にふるさと納税を行う1つのコツです。

 

そうすれば、まず損をすることはありません。
(ふるさと納税はやると得する制度ではなくやらないと損をする制度です)

 

もちろん上限ギリギリまでふるさと納税をした方がお得ですが、計算の面倒さから億劫になってふるさと納税を避けてしまうよりは断然いいので、このことは覚えておいてくださいね。笑

ふるさと納税の控除額シュミレーションとは

控除額シュミレーションとは所得額や家族構成などの項目を選択するだけで、計算しなくても大体の限度額を算出してくれる便利なものです。

 

必要な項目は源泉徴収票にすべて書いてあるので、源泉徴収票1枚あればできます。

 

この控除額シュミレーションを行う時におすすめなのが、初心者に優しい「さとふる」です。

 

→ さとふる控除シミュレーション

 

上記を見てみると、難しそうな名前の項目が並んでいますが、先ほども書いたように源泉徴収票に全部書いてあるので安心してください。

 

(基本的に毎年払っている住民税の20%程度におさまるはずです)

 

 

控除額シュミレーション自体はふるさと納税のポータルサイトサイトなら基本的にどこでも行うことができますが、さとふるはさとふる内で自治体の選択から寄附申し込みまですべて完了するのでわかりやすくておすすめです。

 

そのため、主軸となるふるさと納税サイトはさとふるを使うとわかりやすいのではないかと。

 

情報量という意味ではふるさとチョイスなどが断然多く知名度もふるさとチョイスの方が高いのですが、ふるさとチョイスはあくまで「ポータルサイト」です。

 

情報量は多いものの、結局申し込みは各自治体のHPで行わないといけません。

 

慣れていないと、これが余計な混乱を招くおそれがあるので、よくわかっていないことはわかりやすいサイトから始めてみるのが賢いと思います。

 

少し長くなったので、ふるさと納税の具体的な計算方法などは別記事で紹介しますね。

 

これを読んでも、「計算方法を知って限度額ギリギリまでふるさと納税したいんだ!」という真面目な方の参考になるようにわかりやすくまとめていこうと思います。

 

参考にしてもらえると嬉しいです。